投資信託といえば、他の投資と比べて安全・安心なイメージがあります。

ところが、実際に蓋を開けてみると、多くの人が投資信託で損をしてしまっている現実があります。

本来安全なはずの投資信託で、どうして失敗する人が出てしまうのでしょうか？

この記事では、投資信託で失敗する典型的なパターンを取り上げ、投資信託の基本を改めて確認していきたいと思います。

この記事を読めば、投資信託に対する理解がぐっと深まり、投資で成功する確率が確実に上がりますので、ぜひ最後までご覧になってください。

(最終更新日：2022年7月12日)

投資信託の失敗談

投資信託で失敗する人には、いくつかの共通点があります。

・毎月分配型投信に投資してしまった
・金融機関おすすめの商品を買ってしまった
・アクティブファンドに投資してしまった

もしも今挙げたポイントに一つでも該当するなら、それは失敗する兆候です。

今からでも遅くはないので、しっかりと方針転換しましょう。

それでは、なぜ投資信託で失敗してしまうのか、その理由を順番に解説していきます。

毎月分配型投信に投資してしまった

投資信託でよくある失敗が、毎月分配型の投資信託に投資してしまうことです。

たしかに、毎月分配型投信は毎月分配金がもらえるので得した気分になりますが、実際のところ、その分配金は「利益」ではないことが多いです。

投資信託の分配金は、純粋に投資信託が上げた利益を分配した「普通分配金」と、利益が出ていないにも関わらず元本を取り崩して支払われる「特別分配金」があります。

どちらの分配金も、投資信託の運用資金を取り崩して支払われるため、分配金が支払いが行われると基準価額が下落するようになっています。

普通分配金が支払われる分には、もともと投資信託が利益をあげていたので基準価額は上がっており、その基準価額が元の水準まで下落するだけですので問題ありません。

一方、特別分配金の方は、元本を無理やり取り崩して支払われるため、基準価額は元の水準を割って下落します。

特別分配金が支払われるほど、あなたの保有している投資信託の価値は下がり、あなたは損することになるのです。

あなたは「損」するために投資をしているわけではないですよね？であるならば、毎月分配型投信への投資は控えるのが賢明です。

金融機関おすすめ商品を買ってしまった

投資信託で多い失敗が、金融機関にすすめられるがままに投資信託を購入してしまうことです。

それでは、どうして金融機関がすすめる投資信託を購入してはいけないのでしょうか？

その理由は、金融機関がおすすめる商品は手数料の高い商品ばかりだからです。

そもそも、投資家と金融機関の利害は相反するところがあります。

投資家は、少しでも安い手数料で投資信託を購入したいと考えています。一方、金融機関は手数料商売ですので、いかに高い手数料を取るかを考えています。

また、金融機関の担当者にも「ノルマ」がありますので、例えばその金融機関で売れ残っている商品をすすめてきたり、まだ実績も何もない新しい投資信託をすすめてきたり、頻繁に投資信託の買い替えを促されるかもしれません。

金融機関のいわれるがままに投資信託を購入してしまうと、どんどん割高な手数料が取られてしまったり、大した運用成果が上がらない駄目な投資信託をつかまされることも多くなります。

投資信託を購入する際には、他者からのすすめではなく自分の判断で投資信託を選ぶべきですし、そもそもの話、手数料が圧倒的に安いネット証券を利用するのが鉄則です。

アクティブファンドに投資してしまう

高い運用利回りにひかれて、アクティブファンドに投資してしまうのもよくある失敗事例です。

アクティブファンドが全て悪いとは言いませんが、多くのアクティブファンドは信託報酬が高すぎますし、長期的に見るとインデックスファンドよりパフォーマンスが悪くなることが分かっていますので、あえてアクティブファンドを選ぶ理由はないでしょう。

あなたが投資信託を購入するのは、数十年後必要となる資金を準備するためのはず。

長期投資を行うなら、手数料の安いインデックスファンドで投資を行うのがセオリーです。

投資信託の基本を再確認しよう

投資信託で失敗しないため、ここからは投資信託の基本を解説していきます。基本さえしっかり守れば、失敗することなく堅実に投資できるようになります！

投資信託とは

そもそも投資信託とは、投資家から集めたお金を一つのファンドにまとめ、株や債券などに投資する金融商品です。

一度投資信託を購入すれば、あとの運用は全てファンド側が行いますので、手間をかけることなく資産運用できます。

投資信託は、ファンドを通じて複数の債券や株式に投資するため、分散投資が十分に行われ、他の投資と比べてリスクが低い特徴があります。

特にインデックスファンドは、TOPIXや日経平均株価と連動した成果を目指す投資信託で、リスクが非常に抑えられています。

投資信託の種類

投資信託は、債券のみに投資する「公社債投資信託」と、債券と株式に投資する「株式投資信託」に大別されます。

とにかく安全性を重視したいなら公社債投資信託、リターンを重視したいなら株式投資信託に投資します。

一般的には、近い将来に使用用途が決まっている資金は安全性重視で、老後資金などの長期運用前提の資金はリターン重視で運用を進めます。

通常、公社債投資信託だけや株式投資信託だけで運用することはあまりなく、2つの投資信託を組み合わせて投資するのが一般的です。

この組み合わせのことをポートフォリオといい、自身の投資目標やリスク許容度に応じてポートフォリオを設定していくことが大切です。

投資信託の正しい選び方

投資信託の数は、日本だけでも5千種類以上あります。ただ、これだけ種類があっても、投資するに値するものは100種類もないのが現状です。

国内にあるほぼ全ての投資信託には何らかの欠点があるということになります。

投資信託で失敗しないためには、優良な投資信託を見つけてくることが重要です。冒頭で説明した「投資信託の失敗談」も、正しい投資信託の選び方を知っていれば、全て防げたのが正直なところなのです。

投資信託を選ぶポイントとしては、インデックスファンドで、販売手数料がかからず、信託報酬が０.５％前後、分配金が出ない、純資産が増え続けているもの、などが挙げられます。

以上挙げた条件をモーニングスターで検索すれば、投資信託の数をだいぶ絞り込むことができます。その中から、信託報酬がなるべく安い投資信託を選べば問題ありません。

なお、投資信託の正しい選び方については、以下の記事で詳細に解説してきますので、ぜひご覧になってください。

投資信託のリスク

投資信託は複数の債券や株に分散投資しているため、安全性が高いといわれていますが、やはりリスクもあります。

投資信託には様々なリスクがありますが、その中でも注意したいのが価格変動リスクです。

投資信託の価格（基準価額）は毎日変動するため、基準価額が上がれば利益が出ますし、基準価額が下がれば損失が発生します。

価格変動リスクに対しては、基準価額が低い時に投資信託を購入することで対処可能です。

ただ、実際問題買いのタイミングを見極めるのは非常に難しいので、毎月一定金額を積み立てていく積立投資を行うことで、平均購入価格を下げながら効率的に投資することができます（ドルコスト平均法）。

他にも、例えば海外の債券や株式に投資する投資信託には、為替リスクや国家が破綻するカントリーリスクなどがあります。

投資信託には様々なリスクがありますので、一通りのリスクを認識した上で投資を進めましょう。

資金があるならETFも検討しよう

「ETF」は日本語に直すと上場投資信託といい、証券取引所に上場している投資信託のことをいいます。

ETFの特徴として、その信託報酬の安さがあります。

ETFの中には信託報酬が0.1％を切るものがあるぐらい、その手数料の安さは破格となっています。

信託報酬は投資信託のリターンを下げる要因となりますので、信託報酬の安さは非常に魅力的です。

ただし、ETFは株と同様に取引手数料がかかるため、あまり少額から購入してしまうと、取引手数料の方が高くついてしまいます。そのため、10万円程度のまとまった資金で購入するのがいいでしょう。

ETFについてもっと知りたい方は、以下の記事もご覧になってくださいね。

投資信託を解約するタイミング

投資信託に投資したら、いつかは売る（解約する）ときがやってきます。投資信託の解約タイミングは、利益確定時と損切り時の2通りあります。

投資信託では特に損切りが非常に重要です。損切りができないと、損失がどんどん拡大してしまったり、資金が長期間拘束され、投資効率が落ちることに繋がります。

もしもあなたが冒頭の失敗事例に一つでも当てはまるのなら、速やかに損切りすることをおすすめします。

なお、投資信託の解約の流れは他の投資とは異なりますので、詳しくは以下の記事もご覧になってください。

投資信託に投資するなら利用したい制度

さて、投資信託には様々な非課税制度が用意されているため、投資の際にはそれらの制度を活用するといいでしょう。

NISAで5年間非課税になる

NISAとは、年間120万円までの投資に対する税金が5年間非課税となる制度です。

対象となる商品は投資信託やETF、株式などで、売買益や配当金、分配金が非課税となります。

投資の利益に対する税率はおよそ20％ですので、NISAを利用すれば大幅に税金を抑えることができます。

投資信託に投資するなら、こういった非課税制度を利用しない手はありませんので、積極的に活用したいところです。

ジュニアNISAで子供に資産を残そう

ジュニアNISAとは、20歳未満の未成年を対象とした非課税制度です。

年間80万円の投資に対する税金が5年間非課税となり、子供が18歳になるまでは途中で払い戻しができないようになっています。

ジュニアNISAは、子供のために資産を残すなら打って付けの制度です。

つみたてNISAで老後の資金を用意しよう

2018年1月より満を持して始まったのがつみたてNISAです。つみたてNISAは、年間40万円の投資に対する税金が20年非課税となる制度です。

老後資金など長期的に資産形成をしたいなら、つみたてNISAは非常におすすめできる制度です。

つみたてNISAの優れている点が、投資対象となる商品が一定の条件を満たした投資信託のみという点です。

販売手数料無料、毎月分配型投信ではない、信託期間が20年以上あるなど、非常に優れた条件が設定されているため、つみたてNISAの対象となる投資信託に投資すれば、長期的に資産を形成することが可能です。

つみたてNISAは非常におすすめな制度ですので、ぜひ検討してみてください。

個人型確定拠出年金（iDeCo）

個人型確定拠出年金とは、私的年金制度の一つで、毎月掛け金を支払って老後資金を積み立てていく制度です。

運用先が好調なら将来受け取れる年金額は増え、不調なら年金額は少なくなります。運用先や毎月の掛け金は自身で決めることになるため、自己責任の色合いが強い年金制度です。

なお、個人型確定拠出年金は、毎月の掛け金が全額所得控除の対象となり、運用中の利益は非課税となります。

また、年金を受け取るときにも所得控除が使えるため、始めから終わりまでしっかりと節税がきく制度です。

投資の基本をマスターしよう！

さて投資を始めるためには、投資の基本原則をマスターする必要があります。投資の基本が理解できれば、安全確実に投資を行うことができます。

まずは老後資金の確保から

これからの時代、私たちは年金収入だけでは生活していくことができません。

そのため、投資を使って老後資金を準備するする必要があります。

ざっくりではありますが、老後は1,200万円程度のお金が必要だといわれています。これだけのお金を貯金だけで賄うのは一苦労ですので、投資を使って計画的に準備する必要があります。

お金を貯めるコツを理解しよう

投資を始めるにあたって、まずは投資資金を確保する必要があります。最も取り掛かりやすいのが、「支出」を見直すことです。

実を言うと、家計には無駄な支出が結構あります。家計簿をつけたり、携帯代や生命保険料などの固定費を見直すことで、手元に残るお金が増え、お金が貯まりやすくなります。

投資信託以外の投資も検討しよう

この記事では投資信託について解説してきましたが、投資には他にも様々な種類があります。

サラリーマンの間で有名なのが不動産投資で、家賃収入が毎月安定して入ってくるため、収入を増やす意味では非常におすすめできます。

ここに挙げた以外にも、様々な投資がありますので、ぜひ調べてみましょう。

投資で失敗するパターンと成功するパターン

投資で失敗するパターンと成功するパターンは、ある程度決まっています。

例えば、投資で失敗する人は、人からすすめられるがままに投資を始めてしまったり、余剰資金ではなく生活資金を使って投資を始めてしまう傾向があります。

一方、投資で成功する人は、余剰資金の範囲で投資を行い、色々な資産に資金を分散して投資を行っています。

失敗パターンと成功パターンを両方理解できれば、あなたが投資で成功する可能性は飛躍的に高まります。

投資の根底となる考えをマスターし、適切に投資を行いましょう。

まとめ

この記事では、投資信託の基本を一から振り返りつつ解説してきました。

投資信託で失敗しないため、この記事で取り上げたことをしっかりと守って堅実に投資を行いましょう！