投資信託は、金融商品の一つですので、当然、取引時や運用中には手数料がかかります。

今回は、そんな投資信託の手数料についてまとめてみました。

（最終更新日：2022年7月13日）

投資信託における手数料

投資信託では以下３つの手数料がかかります。

購入時手数料

証券会社や銀行から投資信託を購入する際にかかる手数料です。

この手数料というのは、販売会社によって異なります。

最近では、インターネット証券会社を中心に、購入時手数料が無料のノーロード型投資信託が増えています。

特に毎月一定額を積み立てて投資信託を購入しようという方には、この購入時手数料というのは想像以上に投資成果に影響を及ぼします。

よって、なるべく購入時手数料がかからない証券会社を利用するようにしましょう。

信託報酬

信託報酬というのは、投資信託を運用する上で必要な経費や、運用会社に対する報酬の支払いのために徴収されます。

信託報酬は、投資信託の保有額に応じてがかかります。

同じような運用成果を目指す投資信託でも、信託報酬はの額はまったく異なります。

よって、同じような投資信託の場合には、少しでも信託報酬が安い投資信託を購入した方が、投資からのリターンは信託報酬の分だけ大きくなります。

投資信託というのは長期で保有することが前提ですから、たかだか数％の信託報酬の違いが、３０年〜４０年後には数百万円の違いをもたらすこともあります。

繰り返しになりますが、少しでも信託報酬が安い投資信託を購入するようにしましょう。

信託財産留保額

投資信託を途中で解約したり、売却したりするときにかかる手数料です。

投資信託によっては、この手数料がかからない場合もあります。

ある投資家が投資信託を解約する場合、ファンド側ではそのための資金を用意するため、保有している株式や債券を売却する必要があります。

このような場合、ファンド側では売却やリバランスの際の手数料を負担することになりますが、信託財産留保額を投資家から徴収しないと、他の投資家がこの手数料を負担することになり、不公平となってします。

このように、投資家間の不公平を是正するために信託財産留保額はあるのです。

ちなみに、信託財産留保額は悪い手数料ではありません。

というのも、信託財産留保額は短期での解約防止の役割も果たしているからです。
（なるべく手数料を払いたくないので、解約しづらいでしょう）

投資信託というのは長期保有が前提ですので、途中解約をできるだけ減らした方が、それだけ投資信託を保有する投資家にとってはプラスになるのです。

また、信託財産留保額は投資信託の純資産に加えられることになりますので、解約しなかった投資家にとっては信託財産留保額はプラスの効果もあります。

このように考えると、信託財産留保額は長期で投資する投資家にとっては、一定のメリットがあると考えられます。

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投資信託の解約手数料のまとめ

今回は、投資信託にかかる手数料についてまとめてみました。

ポイントとしては、購入時手数料が無料で、信託報酬が安い投資信託を選ぶのが鉄則です。

この鉄則をブラさないように、あなただけの投資信託を見つけてみてください。