投資信託で大損して1,000万円の失敗？？損しないポイントと失敗する人の特徴
投資信託は手堅いリターンが期待できる商品です。
しかし、そうはいっても投資信託は元本保証されていない商品ですので、時には損することだってあります。
しかも、その損失が「大損」だったら、大変なことになってしまいます。
では、大損を避ける方法はないのでしょうか？
そこでこの記事では、以下の3点をメインに解説していきます。
- 投資信託で言うところの大損はどれぐらいのものなのか
- 大損する人の特徴とは
- 大損しないための投資信託選びのポイントとは
この記事で投資信託の正しい知識を身につけ、堅実に資産運用を行いましょう！
（最終更新日：2022年3月12日）
投資信託で大損ってどれぐらいの金額？
さて、投資信託で大損すると、一体どれぐらいの金額になるのでしょうか？
ここからは、投資信託で実際にあった大損の金額を見ていきましょう。
1,000万円以上損した人も
投資信託で大損した人を調べてみると、中には1,000万円以上損した人がいます。
投資信託で1,000万円近く損しました。ここ７年程、投資信託をやってきました。始めてすぐにサブプライムローンをきっかけとする株安でで５００万円程マイナスになり、自己嫌悪に陥りました。
それでもやはりくやしくてくやしくて、またやり始めましたが、今度は東日本大震災をきっかけにどんどんマイナスになり、さらに５００万円ほど損しました。
参照：Yahoo!知恵袋
リーマンショックや自然災害をあらかじめ予測することはできませんので、このような突発的な損失を防ぐことは非常に難しいといえます。
私は、最初投資信託てなにかわからなくて、マイストリーを勧められ、その損害が１０００万位、別な支店に家を建て替えする為、３０００万いれておきました。
担当が変わってからしつこい電話、投資信託は以前大損したから､絶対にやらないといっていたが、これは違います新興国のですからかなり、利益がでますし、分配金もかなり出ます。
以前の損害も1年で返せます。この商品は、絶対安定して元本割れはしないといわれたが、結局投資信託で、その３０００万もハイ－イドルと言う、購入させられ、分配金は出たが、それ以上基準価格が下がり、３０００万以上あつたのが今は１／４に、家もたてられなくなりました。
参照：Yahoo!知恵袋
こちらの例では、金融機関から勧められた投資信託を購入したことで、1,000万円以上の損失を出しています。
手数料商売である金融機関は、必ずしも投資家の味方ではないということが分かります。
以上の例から分かるように、投資信託で損すると数千万円の損失が発生する可能性があることが分かります。
世の中の投資信託の半分がマイナス
金融庁によると、日本にある投資信託のおよそ半分がマイナスとのことです。
金融庁が投資信託を販売する金融機関に対し、自主的な公表を求めた3つの成果指標（KPI）が波紋を広げている。
同庁が今年3月末のデータで銀行29行の数字をまとめてKPIを算出したところ、46％の顧客は保有投信の評価損益がマイナスだったと話題になった。
参照：日本経済新聞
この数字が意味するところは、金融機関からすすめられた商品を購入したからといって、必ずしも儲かるわけではないということです。
大切なのは、誰かから勧められて投資を始めるのではなく、自分の中で明確な基準を持って投資することです。
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投資信託で大損する人の特徴
投資信託で大損する人は、実はある程度パターンが決まっています。
- 毎月分配型の投資信託に投資している
- テーマ型の投資信託に投資している
- 金融機関から勧められた投資信託に投資している
以上に一つでも当てはまったら要注意です。
それでは、投資信託で失敗する人の特徴を順番に解説していきます。
毎月分配型の投資信託に投資している
最近よく見かけるのが毎月分配型の投資信託です。
毎月分配型とは、投資信託の決算を毎月行い、そのたびに分配金を出す投資信託です。実を言うと、毎月分配型の投資信託は投資効率が非常に悪い特徴があります。
そもそも投資信託における分配金とは、「投資信託の運用で得られた収益を投資家に分配したもの」です。
したがって、分配金を出すということは、投資信託の保有する資産から分配金取り崩すイメージとなります。
これを別の言い方で表すと、分配金が支払われる度に、ファンド自体の運用資産が減少することになります。
毎月分配金が出るということは、それだけあなたの投資信託の運用資産が切り崩され、その分投資に回せる金額が減るというイメージになります。
毎月分配型ファンドよりも「分配金が出ないファンド」の方が分配金として支払われる資金が再投資に回されるため、投資効率が高くなります。
テーマ型の投資信託に投資している
テーマ型の投資信託とは、特定の業界（ＩＴ企業等）や環境分野などの絞り込まれたテーマに沿って投資を行う投資信託のことを言います。
例えばＩＴ企業に絞ったテーマ型投資信託ですと、ＩＴ企業や半導体会社などの関連企業の株式だけに投資します。
たしかにテーマ型ファンドは方向性がすごく明確で、魅力的に見えます。
しかし、たいていの場合、ある特定の業界や分野が注目されるのは「一過性」のものに過ぎず、大抵数年で飽きられ関連銘柄の株価が下がってしまうことが多いです。
本来投資信託の運用は長期的に行うものですので、テーマ型のような「短期目線」の投資信託は相性が悪いといえます。
金融機関から勧められた投資信託を購入している
金融機関から勧められた投資信託を購入すると損する理由は、購入手数料が掛かることと、運用コストの高い投資信託を勧められるからです。
まず、「購入手数料」ですが、同じ投資信託でも銀行で買うのとネット証券で買うのとでは、購入手数料が全く違うことが多くあります。
例えば、銀行の窓口での手数料が２％で、ネット証券で買うと手数料が無料だというケースがあります。
たかだか「２％」と思われる方もいると思いますが、長期的な投資で考えた場合、その差額は何百万円にもなって現れます。
続けて「運用コスト」です。
金融機関としては、少しでも運用コストが高い投資信託を販売して、金融機関の利益を増やそうとすることが多いです。
本来、投資家にとっては運用コストが安い投資信託が望ましいので、この時点で両者の利害が一致しないことになります。
このように、購入手数料、運用コスト共に高くなる可能性が高いため、金融機関で投資信託を買うことはお勧めできません。
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投資信託で大損しないための投資信託の選び方
ここからは、投資信託で失敗しないための投資信託選びのポイントを解説します。
- 長期的な視野で投資する
- 購入時手数料が無料
- 信託報酬が0.5%以下
- 満期の設定がない
- 純資産残高が30億円以上で、残高が伸び続けている
- 分配金がない
- 積立投資ができる
ここで挙げるポイントをしっかりと押さえ、あなただけの投資信託を見つけてください！
長期的な視野で投資する
投資信託では、長期的視野に立って投資を行う姿勢が大切です。
ここで言う長期とは、３０～４０年といったの期間を想定しています。
多くの投資家は、数年単位という「短期的」な視野で投資を行おうとします。
しかし、短期的に見ると、株式市場や債券市場の商品の価格は大きく価格の上下するものですので、それにつられて投資信託の価格も短期的には上下するのです。
そのため、投資信託で「短期的」に利益をあげようとするのは、ある意味「運」的な要素も関わってきます。
一方、「長期的」視野に立つと、株式市場や債券市場の価格変動は無視できる程度のものとなり、一定の振れ幅に収まる傾向があります。
と同時に、世界経済は長期的に見ると右肩上がりで成長を続けます。
以上のことから、長期的な視野に立って投資をすることで、世界経済の成長に合わせて資産を増やしていくことができるようになるのです。
購入時手数料が掛からない
投資信託を購入する際には、購入時手数料という費用が掛かります。
しかし、投資信託を購入するたびに手数料が取られていたら、投資の利益がそれだけ減ってしまいますよね。
ですので、購入時手数料が掛からないファンドを購入しましょう。
ネット証券で探せば、手数用が掛からないファンドを多く見つけることができます。
ちなみに、購入時手数料がかからない投資信託を「ノーロード型」と言ったりします。
手数料が安くオススメですよ！
信託報酬が0.5％以下
信託報酬とは、投資信託を保有している間に毎年発生する費用です。
実はこの費用が、投資信託を保有している間に一番掛かる費用です。
たった１％の信託報酬の違いが、３０年後には何百万円もの違いにもなるのです。
ですので、投資信託を探す際には信託報酬が0.5％以下のものを探すようにしましょう。
満期の設定がないもの
実は、投資信託には「満期」が設定されているものがあります。
せっかく投資信託を買っても、運用の途中で満期が来てしまったら、長期で投資することができなくなってしまいます。
ですので、投資信託は満期なしの「無期限」のものを選びましょう。
純資産残高が３０億円以上で、かつ残高が伸び続けている
投資信託の資産残高は、３０億円以上あった方が望ましいです。
理由としては、残高が３０億円以下になるとファンド内の費用の割合がどんどん大きくなり、運用が不調となってしまうからです。
同時に、残高が右肩上がりで増えていない（投資資金が流入していない）投資信託は、運用成績に問題があると考えられます。
よって、残高が３０億円以上で右肩上がりで増えているような投資信託を選びましょう。
分配金がない
『大損する投資信託の特徴』のところで説明した通り、分配金がある投資信託は投資効率が悪くなります。
よって、分配金がない投資信託を選びましょう。
積立投資ができる
積立投資というのは、例えば毎月１万円ずつ「一定の金額」の投資信託を購入していく投資手法をいいます。
積立投資を使用すると、「ドル・コスト平均法」によるメリットが受けられます。
ドル・コスト平均法とは、毎月一定金額の投資信託を購入することで、「投資信託が安いときに多く買い、高いときには少しだけ買うので、長期で見れば平均購入単価を下げられる」というものです。
つまり、積立投資をすることで「安く」投資信託を購入できるということです。
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大損しない投資信託のまとめ
ここまで投資信託の大損のリスクについて解説してきました。
ここで挙げたポイントを押さえて投資信託を探すと、世の中にある何千もの投資信託の内、本当に購入するに値するのは数十本もないということに気が付くと思います。
この記事で紹介したポイントをしっかりと押さえ、理想的な投資信託を見つけてくださいね！
